世界設定

• 2015年。

• アメリカによる世界覇権は未だ揺らいでいない
  • 基本路線は、ユーラシアの分割・間接統治
    • 直接統治により、貧乏人に恨まれる（テロの対象となる）ことを避ける意図がある
  • トルコからアフガニスタンに至る領域に対しては、直接コミットするケースが多い
  • インド以東を不安定化させることにより、インド、日本などのユーラシア南部、東部勢力と中国の勢力が相殺されることを狙っている
  • 西欧（イギリスを除く）・ロシアに対しては、ほかっておいても敵対しきれない体制が築かれている
  • カフカス・中央アジアでは諸勢力が拮抗しており、中露いずれの勢力下にも置かれておらず、アメリカもコミットできる体制を維持している

• アメリカ、中東の安定化に強くコミットする旨宣言。米軍のイラク常駐体制を整える。
• キプロスにて小規模な武力衝突。ギリシャ軍がこれに介入、北キプロスにてトルコ系住民を多数処刑。
• トルコ、北キプロスに派兵。同時に、ギリシャとの国境間で小規模な武力衝突発生。
• フランスおよびドイツはNATO軍によるギリシャ支援を主張。イギリスはこれを拒否。アメリカもトルコとイギリスを支持。
• アメリカ、NATO解散を宣言。
• イギリス、EUを脱退。
• EU、西欧同盟と統合して経済のみならず軍事面でも一体化を推し進める旨宣言。
• アメリカ、在トルコおよび在イラクのクルド人武装勢力を秘密裏に組織化。イラン内での工作に利用。
• アメリカ・イラン間にて秘密協定。クルド人武装勢力の弾圧・イラン政権維持への支援を条件に、アメリカはトルコからパキスタンにかけての地域におけるフリーハンドを得る。

• 米英連合…（アメリカと諸国間の個別条約などに基づいており、明確な

『形』はもたない）

• • 主要国
    • アメリカ
    • イギリス
  • 参加国
    • イスラエル
    • トルコ
    • エジプト
    • イラク
    • オーストラリア
    • カナダ
    • ニュージーランド
    • 南アフリカ
• グレーター・チャイナ
  • 主要国
    • 中華人民共和国
  • 参加国（傀儡政権含む）
    • 北朝鮮
    • ミャンマー
    • モンゴル
    • ネパール
    • 西フィリピン
• EU
  • 主要国
    • ドイツ
    • フランス
    • ポーランド
    • ウクライナ
  • 参加国
    • イタリア
    • スペイン
    • オランダ
    • スウェーデン
    • ノルウェー
    • フィンランド
    • アイルランド
    • ラトヴィア
    • リトアニア
    • エストニア
    • ギリシャ
    • 南キプロス
• プトラジャヤ同盟
  • 主要国
    • インド
    • タイ
    • マレーシア
    • ベトナム
    • インドネシア
    • 台湾
    • 韓国
    • 日本

米国

• 中東の経済ブロック化にやっきになっている。
  • イギリス、イスラエル、トルコとは条約を締結しており、同盟関係にある。
  • エジプトとイラクへの進出も著しく、さまざまな手管により親米政権を維持させている。
  • 北朝鮮における金王朝崩壊を受け、在韓米軍および在日米軍の大半は中東に移動した。
• 中東への資本・戦力の集中をはたすため、東太平洋は事実上放棄しており、非公式にはそれを認めている。
• 中国の拡大を望ましいとは思っていないが、中国市場から巨大な利益を得ており、同国との関係を損なうようなまねは避けたい。
  • 中国と周辺諸国の対立の永続が望ましいと考えている。
  • やや「同盟」寄りの中立を保つ。

EU

• ギリシア・トルコ間の武力衝突から、NATOは機能を停止
• 東欧、北アフリカ諸国を経済ブロック化しつつある
• 英国とトルコは米国と新たな条約を結び、EUと対立

中国

• 経済発展は著しい。
• 国内経済格差はあいかわらず激しく、貧困層がのしあがるルートとしては軍での出世が最も確実になりつつある。
  • ことに下級士官、下士官層には地方貧民出身者が多い。
  • 結果、都市資産家層と軍との間では認識の乖離が著しい。
• 中国軍部強硬派の後押しと協力により、北朝鮮には新政権が樹立されている。
  • 北朝鮮新政権は事実上、中国（ことに軍部）の傀儡である。
  • 治安維持協力の名の下に中国軍は北朝鮮各地に展開している。
• 中国国民の大半を占める貧困層は、北朝鮮における軍の活躍に「本来あるべき中国」を見いだしており、政府もこれを抑え付けることができない。

インド

• 経済およびIT技術関連の発展は著しい。
• ロシアからの空母購入計画、国産空母計画はいずれも失敗。
• 中国の拡大に危機感を抱くアジア諸国（タイ、マレーシア、ベトナム、インドネシア、台湾、韓国、そして日本）に呼びかけ「同盟」を結成。

日本

• 経済的にはあいかわらず低調。
• 中国での愛国主義の盛り上がりと米国の東太平洋放棄により強い危機感を抱き、国家方針の変更を余儀なくされた。

ロシア

• 複数の財閥を中心とした、護衛船団型経済で国を維持。
• 兵器は主要輸出品の一つであり、EUであろうが中国であろうが同盟であろうが平気で輸出している。